知っておきたい薬の知識

　私たちの身のまわりや暮らしの中では、たくさんの薬が使われています。薬は、病気の治療や予防のため、また、健康を保つために有用なものです。しかし、使い方を誤った場合など、時には事故が起こることがあります。
　薬には病院などからの処方せんにより調剤される薬と、薬局や薬店で買うことのできる薬がありますが、薬剤師など専門家の服薬指導を守り『正しく』『安全に』使いましょう。

　薬は、体内の目的の場所で最も効果が発揮できるように、飲む時間やその間隔、剤形、量など工夫して作られています。
（1） 添付文書（説明書）や薬袋を必ず読みましょう。
（2） 用法、用量を正しく守りましょう。
（3） 服用時間を守りましょう。

※薬を飲み忘れたときどうする？
　基本的には思い出したらすぐに飲みましょう。しかし、薬によって飲み忘れたときの対応は異なります。指示された服用時間に飲めなかった時のために、必ず医師や薬剤師に確認しておきましょう。

（1） 直射日光、高温、湿気を避けて保管しましょう。
（2） 子どもの手の届かないところに保管しましょう。
（3） 外箱や薬袋、説明書は使い切るまで大切に保管しましょう。
（4） 誤飲防止のため、薬以外のもの(農薬や殺虫剤など)と区別して保管しましょう。
（5） 誤用や品質の低下の原因になるので、他の容器への入れ替えはやめましょう。
（6） 年に一度は薬箱を整理しましょう。

※医師からもらった薬が残ったら？
　医師は、その人の症状に合わせて薬を処方しています。他の人が同じような症状だからといって、病院や薬局などからもらった薬が残っていても、その薬を他の人にすすめてはいけません。古い薬や外観に異常があるような薬は使用しないようにしましょう。

　むやみに薬を併用すると、相互作用で効果が弱くなったり強くなったりして、期待する効果が得られないことがあります。また、思わぬ副作用にもつながることもあります。
医療機関を受診する際や薬店などで一般用医薬品を購入する際には、今飲んでいる薬を医師、薬剤師、登録販売者に伝えましょう。
薬は、お酒、サプリメント、飲食物との相互作用にも注意が必要です。

　薬を購入する時、自分の体質や症状、今飲んでいる他の薬、これまでの副作用経験などを薬剤師に伝えれば、安心して薬を選ぶことができます。
相談しやすく、丁寧に聞いてくれる、薬のことだけでなく生活上のアドバイスをくれる、そんな薬剤師がいる薬局を見つけましょう。
処方せんで調剤を受ける時も、薬を買う時も、同じ薬局を利用すれば、薬の飲み合わせ（相互作用）や重複している薬がないかチェックしてもらえ安心です。
信頼できる薬局の“かかりつけ薬剤師”に相談しましょう。

　薬の名前や飲み方などを記録する「お薬手帳」を持っていると、医師や薬剤師に使用している薬が正確に伝わり、薬の重複使用や飲み合わせをチェックしてもらえます。また、災害時などの万が一の時にも、飲んでいる薬の状況がスムーズに把握できるので、役に立ちます。
　病院や薬局を利用する際には、必ず持って行き、医師や薬剤師にチェックしてもらいましょう。
　薬局ごとに持たず、1冊にまとめましょう。また、スマートフォンなどで利用できる電子版お薬手帳もあるので、使いやすいものを選んで活用しましょう。

　新薬（先発医薬品）の独占的販売期間終了後に発売され、新薬と同じ有効成分で低価格な薬を、後発医薬品（ジェネリック医薬品）と呼んでいます。後発医薬品は、国の審査を受けて先発医薬品と同等の品質、有効性、安全性が確保されています。新薬に比べて研究開発費が少ないことから値段が安いことが特徴で、医療費の削減や患者さんの自己負担の軽減につながるといったメリットがあります。
　ただし、すべての薬に後発医薬品があるわけではありません。後発医薬品を希望する場合は、主治医又は かかりつけ薬剤師に相談しましょう。

　健康や医療に関する情報や知識を使って健康管理をしたり、軽い病気やけがの手当てを自分自身の判断で行うことを、セルフメディケーションといいます。
　セルフメディケーションの一環として、薬剤師や登録販売者に相談し、一般用医薬品を上手に使いましょう。

　薬局や薬店で購入できる風邪薬などの一般用医薬品でも副作用が起こる場合があります。使用していて異常を感じたら、薬の使用を止めて、すぐに医師や薬剤師など専門家に相談しましょう。
　自らが使用するために購入する時のみならず、代理で購入する時にも、使用する方のアレルギーの有無や副作用の経験、持病や併用している薬を薬剤師や登録販売者に伝え、説明を受けるようにしましょう。

　医薬品や医療機器は、人の健康を守るために欠かせないものですが、十分な注意を払って正しく使用していたとしても、副作用の発生や生物由来製品による感染などのおそれを完全になくすことはできません。
　病気の治療などの際に使用した医薬品などによる副作用や感染などで発生した疾病などの被害に対して、救済を行うことを目的として、「医薬品副作用被害救済制度」と「生物由来製品感染等被害救済制度」が設けられています。

【医薬品副作用被害救済制度】
　医薬品（病院・診療所で投薬されたもののほか、薬局・薬店で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず、副作用により入院治療が必要な程度の疾病や障害などの健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。

【生物由来製品感染等被害救済制度】
　生物由来製品を適正に使用したにもかかわらず、その製品が原因で感染症などにかかり、入院治療が必要な程度の疾病や障害などの健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。

　両制度とも医薬品等の使用が適正でない場合や、健康被害の程度によっては、救済の対象とならない場合があります。救済給付の請求等については、「独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）」までご相談ください。

【独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）】
〒100-0013　東京都千代田区霞が関3-3-2　新霞が関ビル

　インターネットを利用しての海外からの取り寄せ、海外旅行先で購入して持ち帰るなど、いわゆる個人輸入で医薬品を入手して利用される方がいます。個人輸入した製品には次のような危険性がありますので、ご注意ください。

（1） 医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律に基づき品質・有効性・安全性が確認されていない。
（2） 虚偽又は誇大な効能・効果・安全性を掲げている場合がある。
（3） 粗悪な偽造製品のおそれがある。
（4） 副作用が生じた場合に対処方法が不明なことがある。
（5） 副作用による被害が生じても医薬品副作用被害救済制度の対象とならない。